SAND STORM

朝ぼらけ

2012年12月7日

海賊版とDRM関連記録 – vol.3

Filed under: 未分類 — Tags: — sajin @ 17:00

◇自閉症の幼児

民主党というのは今までの党首=総理、つまり鳩山と菅が著作権保護期間の延長論者だった。いや、日本にはもともと著作権に対して意識の高い政治家はひとりもいません。著作権を問題にしても選挙で票になりませんからね。逆に言えば有権者も著作権に対する意識が低い。ヨーロッパでは海賊党が評判になっていますが、あれはヨーロッパでは著作権が大きな政治的イシューであることを示している。カナダでも著作権に関しては与党と野党が対立していますし、学生運動も存在しています。アメリカだって政府こそ映画や音楽産業の側に立つけれど、国民のなかにはそうした態度に根強い批判があり、パブリックドメインを保護したり、クリエイティブ・コモンズのような仕組みを創り上げる勢力が存在するのです。日本にはそんなものは皆無です。皆無だから TPP 加入なんてきいても、反対運動すらおこさない。

青空文庫は壊滅まであと一歩です。よくはしらないけれど、たぶん本の数が三分の一くらいに減るんじゃないですか。保護期間70年が実現すれば、アメリカの Project Gutenberg のほうが日本の書籍をたくさん収めることができるようになります。アメリカのパブリック・ドメインの規定は日本のそれよりも広いからです。つまり1923年以前に出版された本は、著者の死亡年月日にかかわらず、著作権が切れたものとみなす、という古い規定が生きている。また、いま行われようとしている裁判の結果によっては、パブリックドメインの領域はさらに広がるかも知れない。アメリカは TPP に参加するとしても、他国に合わせて自分たちの権利を縮小するような真似は絶対しません。他国に対して自分たちよりももっときびしい知財の枠組みを要求する、それがアメリカが TPP に参加する目的なのです。

日本人も日本の政治家も、また、日本のメディアも、ACTA 交渉以来アメリカが何を目論んできたかちっとも知らない。外から見ると日本というのはあきれた国ですね。何も知らない。世界という舞台で意見も言えない。権利も主張できない。自閉症に陥った子供みたいなもので、だからアメリカが監督してやらなければならない。これはわたしの意見というより、アメリカの普通の人々の意見ですよ。

電子書籍、ヴォーカロイド、そしてコンピュータ将棋 TPPに入れば著作権保護期間は70年に

TPPは余りにも多くの事が絡み合っており、賛成派の意見も反対派の意見も嘘と正当な論拠(賛成派は移民など国家の在り方そのものを根本から揺るがす要素を軽視もしくは無視し、反対派は農協を中心に既得権を守りたいだけの似非愛国者が多い)が入り組み合っていて、複雑な問題だ。

そのTPPに含まれる著作権について、以前は著作権絡みの団体が無茶苦茶をやっている欧米基準を押し付けられるので反対した方がいいという考えだったが、今回の著作権法改悪で完全に考えが変わった。日本における現状はその欧米よりも遙に悪質かつ低劣で、日本人の意識は「何も知らない。世界という舞台で意見も言えない。権利も主張できない。自閉症に陥った子供」としか言いようがない。英語の技術系news siteを見ていて、このような知的財産権絡みの記事は四六時中出てきて問題にされ、その意識も高い。逆に日本は情報も意識もほとんどない。日本だけを孤立した状態に置いていると、さらに悪い方向に行くことはあっても良い方向に向くことはない。

全体に日本は自ら時代に合わせて変化する中で有利な地位を築いていくことがまるでできず、変化しないことにだけしがみつこうとしている。このような社会は破綻とともに強制的に解体変更されるだろう。

◇なぜ国民が税金を払って守ってやっている著作権に使用料が発生しないのか?

著作権と同じ知的財産権である商標権と特許権にはその権利を獲得し行使するために登録費、維持費がともに必要になる。

確かに商標登録にはお金がかかります。無料ではありません。

ご自身で商標権を取得した場合には、

最初の10年間は、  8千7百円/1年の費用がかかり、
以降の10年間は、1万5千1百円/1年の費用がかかることとなります。

弁理士の使い方 商標の使い方

Q6-6 特許権の維持に費用はかかりますか?
A6-6
特許を取得した場合、存続期間中は維持費として特許料を払い続けなければなりません。これを特許維持年金と呼ぶ場合があります。

維持費としての特許料を払わなかった場合

特許料を払わなかった場合は特許権が消滅してしまいます。ただし4年度以降の特許料の維持費に関しては、納付期間を過ぎても6ヶ月間であれば特許料を倍額支払うことで認められます。

特許維持年金:平成16年4月1日以降に出願審査請求をした出願

第4年目から6年目まで毎年

7,100円+請求項数×500円
第7年目から9年目まで毎年

21,400円+請求項数×1,700円
第10年目から25年目まで毎年

61,600円+請求項数×4,800円

Q6-6 特許権の維持に費用はかかりますか? « 特許ナビ

所が著作権にだけはこれらがかからない。商標権・特許権同様に国民が税金を払って守ってやっているのに、著作権だけがかからないのだ。こんな馬鹿げたことがあるだろうか?

最初の20年ほどは自動的に権利は保護するとしても、それ以後は登録と維持費、もちろん頒布権・演奏権など権利ごとに登録費も維持費もかかるようにするのが当然だ。Disneyの様な企業が著作権を行使し続けたいなら、登録・更新費を払い続ければいい。支払い続けているなら何も七十年に限ることはない。逆にほとんど誰にも省みられなくなった著作物が死蔵され、誰にも使われないまま消滅するといった事態の大半は登録・維持費を義務づけることで避けられる。権利保有者にとって利益を生むもの以外は自動的にpublic domainへと移るようにすれば、社会の利益は最大化されるだろう。

Wheaton v. Peters 判決・覚書 by成田 博

「著作者は、コモン・ロー上、その手書き原稿(manuscript)について財産権を有する。そして、それを著作者から奪う、あるいは、その複製物を不正に入手し、その刊行によって利益を得ようとする、いかなる者に対しても、回復を求めることができることは疑いを容れない。しかし、これは、当該著作者がそれを公にしたあと、その著作物が将来出版されたときに、永久かつ排他的財産権を主張するのとは全く異なる権利である」

「書籍に価値があるのは、そこに書かれている内容、それが伝える思想、それが与える知識あるいは楽しみによるのである。著作者は、これらについて永久の財産権を保持するのであろうか。その本を読むことで与えられる知識あるいは楽しみは、いかなるものであれ認められるであろうが、その内容を書き写したり、印刷することが認められないというような黙示の契約を、本を買った者は結んでいるのだろうか」

私有財産である原著作物と、それを複製したり上映したりする著作権とはまったく別のものだ。

著作権に関わるあらゆる条項は”社会全体の利益を最大化する”という前提の元でのみ、存在が許される。でなければわざわざ国民が税金を出してそんなものを守ってやる必要はない。これまでの著作権法は使う側の社会、市民、国民の利益が無視され過ぎている。

現行憲法および自民党改憲案比較表より

  1. 財産権の内容は、公益及び公の秩序に適合するように、法律で定める。この場合において、知的財産権については、国民の知的創造力の向上及び活力ある社会の実現に留意しなければならない。

自民党の改憲案は以上の条項が加わることで社会全体の利益を最大化することに近づいている。

この憲法の改正は、衆議院又は参議院の議員の発議に基づき、各議院の総議員の過半数の賛成で国会が議決し、国民に提案してその承認を経なければならない。この承認には、特別の国民投票において、その過半数の賛成を必要とする。

また憲法などという単に国民が長期的に安定して繁栄するための道具に過ぎないものを、過半数の意志で変えられるようにするので、この点だけで十分価値がある。問題があれば変えれば済むからだ。

◇後から裁く – 法の不遡及を破らねばならない対象

法の不遡及原則(後から作った法律でそれより前の行為を裁かない)が金科玉条のように言われている。一見これは大事な原則だがそれを当てはめてはいけない対象がある。

・権力・公金の使用を委任委託された者

・問題が生じた法の作成に携わった権力者つまり議員・政府・官僚とそれらに明らかに影響を与えたlobby団体、確信犯的言説を繰り返して世論誘導を行った知識人・言論人などlobbyist。

・そもそも法を成り立たせている社会に甚大な影響を与えた企業その他の活動

これらは法に書いていなくとも、後から見て問題があればむしろ事後から裁かねばならない。前者二つはそもそも事前に規制し裁くことは実質的に不可能で、しかも後から裁かれる懸念がないなら自身や深い関係にある少数団体の利益のために好きなように法を捻じ曲げ社会を崩壊に追い込むことが可能になる。最後のものは法を成り立たせている社会自体を既に破壊しているからだ。

◇著作権法改悪

第三章 国民の権利及び義務

第二十九条 財産権は、これを侵してはならない。

② 財産権の内容は、公共の福祉に適合するやうに、法律でこれを定める。

③ 私有財産は、正当な補償の下に、これを公共のために用ひることができる。

CHAPTER Ⅲ. RIGHTS AND DUTIES OF THE PEOPLE

Article 29.

1. The right to own or to hold property is inviolable.

2. Property rights shall be defined by law, in conformity with the public welfare.

3. Private property may be taken for public use upon just compensation therefor.

日本国憲法第29条 ‐ 通信用語の基礎知識

今回の改悪の最大の問題点は、議会制民主主義が国民大衆の意思と利益を完全に無視する特定の少数者団体の走狗でしかないことを明白かつ完全に露呈した所にある。この法律は守る必要はないし、このような破綻した欠陥民主主義は革命によって改めるしかないだろう。

BitTorrent usage increases in Europe, following the blockade of The Pirate Bay | ExtremeTech

In a twist that will surprise no one except the RIAA, MPAA, BREIN, and other anti-piracy lobbies, the amount of BitTorrent traffic has stayed the same or increased in Europe following the blockade of The Pirate Bay in the UK, Netherlands, and other countries.

This news comes from XS4All, one of the largest European ISPs, which has published a graph of the network traffic associated with the BitTorrent protocol (pictured below).

Pirate Bayへの接続遮断処置が各国で取られたにもかかわらず、欧州でもっとも大きなISPが出した統計によるとtorrent絡みのaccessは減少するどころか増加している。

インターネットの世界管理を狙うBRICS  @ 田中宇の国際ニュース解説

米欧を押しのけて国連で強い力を持ちつつあるBRICS(ロシア、中国、インド、ブラジル、南アフリカ)が、国連機関である国際電気通信連合(ITU) に、インターネットを管理する世界的な権限を持たせようと動いている。ITUはこれまで、国際電話や人工衛星通信、電波の周波数割り当てなどを担当してき た。昨年6月、ロシアのプーチン首相(現大統領)が、ITUにネットの管理を担当する新たな権限を持たせることを提唱した。 (Deadline Approaches for Russia and China led UN Internet Takeover)中国やウズベキスタン、タジキスタンといった「上海協力機構」の国々がプーチン提案に賛同し、昨年9月に「情報の安全に関する国際行動規範」(International Code of Conduct for Information Security)として、国連総会に提案した。中露以外に、BRICSを構成するインド、ブラジル、南アフリカも提案に賛同している。 (House to examine plan for United Nations to regulate the Internet

インターネットは、米国の国防総省や研究機関が初期の開発を行った後、建前的に非政府化され、米国の民間組織がDNSなど技術面の管理を 担当し、その背後で米当局が隠然と影響力を行使してきた。これに対し、米覇権くずしを狙うプーチンらBRICS+上海機構という「多極化勢力」が、自分ら の支配下に入りつつある国連の権限を使い、ネットの隠然米覇権体制を解体し、国連傘下のITUにネットの世界的な管理権限を移行させようとしているのが、 今回の動きの本質である。ITUは今年12月にドバイでサミットを開く予定で、BRICSはサミットの場で、ネットの世界的な管理権をITUが持つよう決 議することを狙っている。 (Africa: New Threat to Internet Freedom

これまで米当局は、ツイッターやフェイスブック、グーグルなど米国企業のサイトを活用し、中露やイランなどの反政府的な市民運動を支援・ 扇動して政権転覆を試みている。中露やイランなど発展途上諸国の政府は、これらのネットを使った政権転覆の動きを嫌い、ネットの国内利用に関して言論規制 を行ってきたが、これに対し米欧など先進諸国は、ネットを規制する中露や途上諸国を「言論の自由を弾圧している」と批判してきた。 (グーグルと中国

このような対立構造がある中で、今後、中露が主導するBRICSがITUにネット管理をやらせたら、ITUは先進諸国でなく中露や途上諸国に味方するだろう。ITUは、途上諸国の政府が、ネットの言論統制をしたり、ツイッターやフェイスブック、グーグルなどを規制したり、中国の「長城防火」に象徴される国家ファイアウォールを築いたりするのを容認するだろう。ITUは、ネットの匿名性を終わらせる策を行ったり、国連がDNSのサービスを 行う新体制を作ったりする予定だと報じられている。 (The ‘ITUnet’ Folly: Why The UN Will Never Control The Internet

BRICSの動きに対し、ネットの言論の自由を守りたい米欧の市民運動や、言論の自由を掲げて中国政府と対立してきたグーグルなどは、国連がネットを管理することに強く反対する国際政治運動を始めている。12月のITUサミットを前に、米議会下院が、国連でのBRICS提案にどう応えるかについて、今週から議論を開始した。この議論開始を機に、米国の市民運動界が、国連のネット管理に反対せよという運動を始めた。 (United Nations’ Proposal To Regulate Internet Going Before House This Week

グーグルの幹部は「ITU(国連)では、ネット利用を規制して人権侵害している国でも1票の投票権を持っている半面、(人権問題に熱心に 取り組んできた)国際NGOなど非政府組織に、議論に参加する権利が与えられていない。国連では、市民社会の参加を拒んだまま、人権侵害する途上諸国が多 数派を形成し、ネットを管理しようとしている」という趣旨のことを、ニューヨークタイムスに載せた。これは「グーグル対中国」の戦いの、新しいラウンドで もある。 (Keep the Internet Open

internetの上部管理組織が、(internetを生み出したUSAが自由の守護者という訳ではないが、自由を利用することに長けており内部に自由に関して強い主張を行う市民勢力を持つので結果的に自由主義的側面の強くなる)欧米主導ではなく、国家検閲・規制を基本とするBRICsら新興諸国に親和的なものになっていく可能性が高い。経済・文化流通のみならず報道言論を統合し置き換えるinternetがIslam世界での連鎖革命に代表されるように政治権力との絡みにおいても決定的役割を果たすようになってきているのは自明のことなので、欧米の勢力が衰える中覇権争いの対象となるのは必定だろう。

SF/ファンタジー最大手のTor Books、すべての電子書籍をDRMフリー化へ @ slashdot.jp

米大手出版社Tom Doherty Associatesは、SF/ファンタジー作品で英語圏最大の品揃えを持つTor Booksなど、傘下レーベルの電子書籍タイトルを7月上旬からすべてDRMフリー化すると発表した(ニュースリリースBoing Boingの記事eBook USERの記事)。

“Our authors and readers have been asking for this for a long time,” said president and publisher Tom Doherty. “They’re a technically sophisticated bunch, and DRM is a constant annoyance to them. It prevents them from using legitimately-purchased e-books in perfectly legal ways, like moving them from one kind of e-reader to another.”

具体的にはDRM freeで販売する小売でしか売らないということ。読者と作者双方の長年の要求があってこの決断にいたった。すばらしい関係性だ。

日本では、DRMフリーの電子書籍は、主に以下の4カ所で取り扱いがあります。
・電子書店パピレス
・ビットウェイブックス
・PDAブックス
・楽天ダウンロード
そのほかえっちな本の方面だと、DLSiteなど同人系を主力とする電子書籍屋ではDRMフリーの電子書籍を扱っています。こちらは伝統的と言っていいレベル。官能小説はさらに顕著で、最大手のフランス書院はDRMフリーのXMDFを採用し、自社販売を行っています。

出版社で言うと、このストーリーがらみ出言うと東京創元社 [tsogen.co.jp]は全面的にXMDFを採用、DRMフリーで販売しており非常に良心的。値段も紙より安いとか本当にありがたいです。
早川書店も電子書籍はXMDFで展開中。ただし古い作品を一斉にしたっきり新刊の追加がほとんど無いのですが、紙で買うととんでもない量になるグインサーガシリーズが全部あったりとがんばっております。
他、朝日新聞出版…そう、朝日ソノラマが合流した朝日新聞出版も、楽天ダウンロードでDRMフリーXMDFを購入すする事ができます。ソノラマ系はまだまだ少ないですが、地味に増えてます。

そのほかほのかにこのストーリーに関係がある方面というと、ソフトバンククリエイティブもDRMフリーXMDFを採用して電子書籍パピレスで販売中。この電 子書籍は、パピレスがデータを受け取ってXMDFにオーサリングしているものなのですが、ソフトバンククリエイティブの公式サイトから確認できる電子書籍 ラインナップよりも充実しています。

実はDRMフリーの電子書籍は結構あります。電子書籍を購入するときは、まずDRMフリーがあるかどうかを確認してからと言う風にしてはいかがでしょうか。

このように順風満帆かというと…実際はそうでもないです。
まず一番最悪なのがCypherGuard PDF [google.co.jp]と言う、電子書籍を滅ぼすために作られたとしか思えない最悪のDRMシステムが普及しつつあること。これが従来はPDFでDRMフリーだった電子書籍を置き換えつつあります。
プ リントスクリーンや、仮想環境での動作を制限するなど、考え得るコピー対策を施していると言うものですが、こいつはマルウエア・ルートキットとしか思えな い動きをします。ウイルス対策ソフトとたびたび干渉し合い、ブルースクリーンも多く発生する事案があるし、他のソフトにも影響を与えるしで最悪です。昔オ ンラインゲームがこの手のルートキットまがいのセキュリティソフトを強制インストールしていた類いで問題になりましたが、その比ではないですね。CPUや マザーボード等の交換など大規模なコンピュータのカスタマイズ、OSの再インストールをすると従来購入の電子書籍が読めなくなる類いのサイトだともう、お まえどこの方向を見て商売をしてんだよタコとしか言いようがないレベル。これを入れているDRMは悪いこと言わないので買わない方がいいのですが、こいつ が増えています。

相変わらず日本は大半が終わっているが、一部DRM freeのものもある、もしくはあったという話。日本の愚かでさっさと死滅した方がいい著作権業界に迅速に変化を与えるほどの効果的打撃を与えるのは難しいが、「DRMなら買わない」「こんなDRMついてるなら使い物にならない」といったcommentをあらゆる機会を利用してばら撒くのは悪い手段ではないだろう。クソみたいなDRMで縛った専用端末など売れるはずないが、それが明らかな商業的失敗として露呈した時に、そういった世論が組み合わされば効果的に働くはずだ。


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